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今日の KARA (カラ)

聖バレンタインデーだというのにね…

提訴を受けて、DSP側の公式声明

DSP「カラ3人の訴訟、検討後対応」公式声明


カラ3人(ハン・スンヨンカン・ジヨン、チョン・ニコル)が所属事務所であるDSPメディア(以下、DSP)を相手に、結局法的訴訟を提起した中で、DSPが公式声明を明らかにした。


DSPは14日午後7時10分頃、報道資料を出して「お互いに誤解が解けて対話が始まることを期待している状況で、突然の訴訟提起の報道に当惑している」と明らかにした。


続いてDSPは「まだ訴状を受け取っていない」としながら、「訴状を受けた後、弁護士と相談して対応する。また、訴訟に関係なく、カラに関連する今後の日程は滞りなく行われるように努める」と明らかにした。


特にカラの3人側の訴状にある、DSPが適切な精算をしてくれないという主張に対し、DSPは「現在までに発生したすべての収益を契約に基づいて支給して来たし、これは、訴訟の過程で明確に確認されるだろう」と主張した。


先立って、同日午後、ソウル中央地裁によると、カラの三人のメンバー(以下カラ3人)は「正当な収益の分配を受けることができなかった」とし、DSPエンターテイメントを対象に、契約存在確認請求訴訟を提起した。


一方、カラのチョン・ニコル、ハン・スンヨンカン・ジヨンは、1月19日所属事務所DSPメディアに対し「信頼関係が崩れた」として専属契約の解約を通告した。しかし、ク・ハラは19日午後、所属事務所の関係者との議論の末に残留することに決め、バクギュリと一緒にカラを守ると明らかにした。


以下は、公式声明。


カラの所属事務所DSPメディアです。


私達のDSPメディアはカラ3人(スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨン)側の問題提起以来、事態の円満な解決のために努力してきました。DSPのメディアは、イ・ホヨン代表が寝たきりの中にあっても、カラの日本での成功のために最善の努力をしており、これらの努力は大きな成果をあげたと自負しております。そのような延長線上で、DSPメディアは、 韓国と日本でカラが培ってきた知名度に傷が生じないように静かに慎重な解決策を講じてきました。お互いの誤解が解けて会話が始まることを期待していた状況で、突然の訴訟提起の報道は、私達を大きく当惑させています。


以下は、この訴訟に対してDSPメディアが3人とファンやマスコミに差し上げる言葉です。


1. 現在訴状が送達された状態ではないので、訴状の送達受けて内容を把握した後、顧問弁護士と相談して、適切に対応させていただきます。また、訴訟と関係なく、カラに関連する今後の日程は滞りなく行われるように最大限努力してまいります。


2. 現在、マスコミを通じて報道されているの収益配分などの問題は、一方的な主張として、事実を大きく歪曲したものです。DSPメディアは、現在までに発生したすべての収益を契約に応じて支給してきており、これは、訴訟の過程で明確に確認されるものです。


3. 法的手続きが開始されたので、カラの3人側は、法的に確認されていない一方的な主張を自重してもらいたい。DSPメディアも、法的手続き、外的な言及を、今までしてきたように、最大限自制し、法的手続きとは別に、カラの将来を考慮した動きをさせていただきます。DSPメディアは、今回の事件が、できるだけ円満に解決するように最善をつくします。

http://star.mt.co.kr/stview.php?no=2011021419162686708

結局提訴という事態

カラ3人側、14日所属事務所DSPに専属契約存在再確認訴訟


所属事務所に契約解約を通知していたカラ3人(ハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨン)側が、結局所属事務所を相手に専属契約存在再確認訴訟を起こした。


カラ3人側は、14日ソウル中央地方法院に所属事務所DSPメディアを相手に専属契約存在再確認訴訟を提起した。彼らは訴状を通じて「DSP側は昨年1月から6月まで音源販売収益の4億1000万ウォンのうち、3億9000万ウォンが活動費と話した。過度に活動費が高く設定された」として「当時『ルパン』で最高人気を享受したが、DSPは6ヶ月間で1人当り86万ウォンだけを支給した。毎月14万ウォンを支給したことは不当だ」と訴訟提起理由を明らかにした。


また「協議なしに所属事務所の任意で活動費を控除し、これは精算金をまともに支給しなかった横領罪に属する」と付け加えた。

http://www.newsen.com/news_view.php?uid=201102141648311002

カラ3人、DSP相手に契約解約訴訟電撃提起


現所属事務所DSPメディアを相手に専属契約解約を通知したカラの3人、ハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨンが結局訴訟を提起した。


14日、ソウル中央地方法院によればカラの3人のメンバーは正当な収益金を分配を受けることができていないとして、DSPメディアを相手に契約存在再確認請求訴訟を起こした。


先立ってカラは去る1月19日法律代理人の法務法人ランドマークを通じてDSPメディアに信頼を失ったとし専属契約解約を通知した。


その後、協議を通じて合意に達するかと思われたが、実質的に解決できない状態のまま、去る3日日本のドラマ「ウラカラ」撮影のために出国した。その当時、日本マスコミの報道によれば5人のメンバーは和気あいあいとした姿を見せて、問題解決の可能性を残しておいたりもしたが、結局カラ騒動は法廷に持ち込まれて最悪の状況まで達することになった。

http://www.mydaily.co.kr/news/read.html?newsid=201102141621151135

今日 MV 撮影?

カラ訴訟別に-活動別に?「3人提訴当日5人MV撮影」


カラ3人(ハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨン)側が所属事務所DSPを相手に専属契約存在再確認訴訟を提起した14日、5人のメンバーが新曲のミュージックビデオ撮影をしていることが明らかになった。


歌謡界に精通したある関係者は「今日(14日)カラのメンバー達が3月に日本で発売する新しいシングルのミュージックビデオを撮影したと理解している」と伝えた。結局3人側が訴訟を提起した時点で5人のメンバー達はカラの活動をしている様子を演出しているわけだ。


カラの3人(ハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨン)側は14日、ソウル中央地方法院に所属事務所DSPメディアを相手に専属契約存在再確認訴訟を提起した。彼らは訴状を通じて「DSP側は昨年1月から6月まで音源販売収益の4億1000万ウォンの中で3億9000万ウォンが活動費と説明した。過度に活動費が高く設定された」として「当時『ルパン』で最高の人気を享受したが、DSPは6ヶ月間で1人当り86万ウォンだけを支給した。毎月14万ウォンを支給したことは不当だ」と訴訟提起理由を明らかにした。


また「協議なしに所属事務所の任意で活動費を控除し、これは精算金をまともに支給しなかった横領罪に属する」と付け加えた。


これに対してDSP側関係者は2月14日ニュースエンと電話通話で「協議が進行中の状況だった」として「いろいろな問題に対してまた話そうという雰囲気だったが、突然訴訟を提起して私たちも情けないだけだ。明確に協議が決裂したわけでもないし、進行していく状況だった」と話した。


引き続き「裁判所で訴訟と関連して、まだ連絡を取れなかった」として「契約解約の通知に続いて、今回も通知や話を伝えられていない。なぜこのように出てくるのか意図が疑わしい」と惜しんだ。


また「正確な状況を把握することが優先であるようだ」として「今後公式見解を出す。収益配分の件など一部の主張に対してははっきりと対応するだろう」と付け加えた。

http://www.newsen.com/news_view.php?uid=201102141810401002

カラ3人訴訟当日、パク・ギュリ、ク・ハラと「MV撮影」


結局、所属事務所のDSPメディア(以下DSP)を相手に法的訴訟を起こした5人グループ、カラのハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨンの3人は、提訴当日に果たして何をしていたのだろうか。


14日、複数の歌謡関係者によれば、彼女たちはこの日国内某所でカラのメンバー、パク・ギュリ、ク・ハラとともに、3月に日本で発売するシングルのミュージックビデオ撮影に臨んだ。


カラ所属事務所のDSP側は、3人側のこの日の提訴により大きい衝撃を受けたと分かった。


もちろん今回のミュージックビデオ撮影は、1月27日カラ3人側とDSPが長時間の交渉をした後「メンバー全員が既存の確定スケジュールは消化する」という内容に従ったと伝えられた。


先立ってカラ5人は3日、日本のTV東京「ウラカラ」撮影のため日本に発ち、13日午後帰国した。


一方、カラ3人側は14日ソウル中央地方法院に専属契約既存再確認訴訟を起こした。ソウル中央地方法院によればカラの3人のメンバーは「正当な収益金を分配を受けることができなかった」としてDSPを対象に専属契約既存再確認請求訴訟を提起した。これで1月19日にカラ3人側がDSP側に専属契約の解約を通知して27日ぶりに、今回の事態は法廷闘争まで予告するようになった。


これに対してDSP側は「このような状況にまではならないように願ったが、法的訴訟まで提起したという便りに非常に遺憾な思い」として法的対抗の意志を表わした。

http://star.mt.co.kr/stview.php?no=2011021417272608936

これからどうなる?

キム・ヒョンウ記者の記事。

ついに法廷へ..カラ騒動の今後シナリオどうなるだろうか


カラ3人側が所属事務所DSPメディアを相手に契約既存再確認請求訴訟を提起した中、今後のカラの歩みに関心が集まっている。一部では事実上の解体手順という分析も流れ出ている中で、活動を一定部分持続的に消化するだろうという予測も出てきている。また、今回の訴訟が所属会社との交渉で(訳注: 原文がここで切れています)


●1.事実上の解体か?それとも交渉用のカードか?


先月、所属事務所に契約解約を通知したハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨンの3人側は、2月14日ソウル中央地方法院に契約既存再確認請求訴訟を提起した。


結局法廷闘争という最悪のシナリオを採ってしまったわけだ。一時、和解ムードを見せてファンの期待感を高めたが、双方の協議の進展がなかったと分かりつつも所属事務所と3人側の摩擦は続いている。


特に契約既存再確認請求訴訟を提起しながらも、カラというチームの存続問題が最も大きい関心事になっている。大多数の芸能関係者たちは契約既存再確認請求訴訟まで行ったとすれば、5人でのカラとしての活動は事実上難しいということが大半の意見だ。これまで同様の事例でチーム活動が持続した場合がなかったためである。さらに大半のチームが解散したり、分裂したケースがほとんどだったのでカラもやはり似た手順を踏むという反応だ。


韓国歌謡界に影響力が相当なある要人は14日「契約既存再確認請求訴訟まで行ったとすれば、事実上カラとして5人が共に活動するのは大変でないか」と遺憾を伝えた。


また「訴訟というものは一方的に終わることはない。期間も長くかかる。その間、既存の合意された活動を除けば、新しい活動やアルバム発表はほとんど不可能だ」として「その上、双方がするどく対立している状況で裁判所でも簡単に結論を下せないだろう」と予想した。


だが、これとは反対にDSPメディアとの交渉で優位を占めるための一種のカードという予測も出てきている。訴訟と関連した3人側の主張のうち、一部具体化されたものを除いては、完全に新しい内容はないためだ。大衆世論や歌謡界も、やはり5人の結合を全面的に望んでいるなかで、自分たちが「解散」あるいは「分裂」の責任を負担する理由もないという説明だ。


ある関係者は「一種の交渉カードでもある」として「DSPよりも有利な高地を先に獲得するための方法である可能性も排除することはできない」と伝えた。


● 2.日本活動持続の可能性


グループの韓国活動は少なくとも当分の間は大変ではないかという予測が大多数の中で、日本活動に対しては意見が交錯している。現在の韓流の象徴に違いないカラというブランドを簡単に捨てることはできないというのが理由だ。日本業者と来年中旬まで契約が結ばれた状況で、双方ともにこれを無視することは難しいという予想だ。


また、現在ドラマ「ウラカラ」が放映中で、3月には3枚目のシングルが発売される予定であり、日本での活動はある程度継続するという可能性は少なくない。


ある韓流関係者は「一方が一方的に責任を負ったり強いることができない限り、契約問題などによりグループ活動がある程度は継続すると見る」として「カラというブランドに否定的なイメージをあたえる負担を互いに強いるようなことはしないだろう」と話した。


● 3.劇的妥結の可能性ないか?


ファンを中心に、今回の事態の劇的妥結を期待する声も高まっている。カラのチーム存続を望むファンと、ようやく今しがたブームになり始めた新韓流に否定的なイメージを植え付けたくない歌謡関係者たちもやはり同じだ。だが、劇的妥結に対して否定的な見解が多いこともまた事実である。


すでに双方が数回の協議をしてきたし、ついに法廷闘争でチダダッタは点で*1、少なくともしばらくは対話の可能性がそんなに大きいことはないと見ている関係者が多い。


だが、今回の事態は誰が勝っても「勝者のいない敗者」ゲームであることが確実視される中で、大衆世論の行方と歌謡界の仲裁と圧迫を通じて、劇的な妥結も最初から排除することはできないという声だ。

http://www.newsen.com/news_view.php?uid=201102141638111002

個人活動停滞中

カラ・ニコル『英雄豪傑』の収録不参加、個人活動再開はいつ?


カラのニコルが「英雄豪傑」の収録に2回連続で欠席した。


ニコルは2月14日に予定されたSBS「日曜日が良い」2部「英雄豪傑」収録に参加しなかった。これは去る1月31日の収録に続き二回目だ。


ニコルは、1月19日カラのハン・スンヨンカン・ジヨンと所属事務所DSPメディアに専属契約の解約を通知した後「英雄豪傑」収録現場に姿を現さなかった。5人のカラが日本活動を再開したが、パク・ギュリを除いた残りのメンバー達は韓国内の個人活動を再開させていない。


これと関連して、3人の法律代理人の法務法人ランドマーク、ホン・ミョンホ弁護士は14日ニュースエンとの通話で「個人活動の場合、所属事務所と両親の間で協議を経てから再開することにしたと理解している」として「詳しいスケジュールについてははっきりと分からない」と話した。


一方カラは日本のTV東京「ウラカラ」録画を終えて13日に帰国した。

http://www.newsen.com/news_view.php?uid=201102141433441001

*1:※うまく翻訳できなかったため、翻訳サイトの翻訳文をそのまま掲載