今日の KARA (カラ)

家族主義?

カラ騒動を見る日本の視線は「父のような所属事務所の社長にどんな話を...」

ある日本の週刊誌で東方神起からカラをはじめとするアイドルの所属事務所紛争が頻繁な理由が「家族主義」だという分析を出した。

日本を専門に報道するJPニュースは週刊文春2月3日号を引用して韓国のアイドル所属事務所の専属契約の実態、および韓国レコード市場全般について報道した。

この報道はカラと仕事を一緒にしている日本の音楽関係者、芸能記者、レコード会社関係者などの取材をもとにおこなわれた。

まず、カラの日本でのイベントのMCを引き受けた古家正亨氏は「韓国は独自の家族主義が芸能界に反映されている。このため所属事務所と芸能人はビジネスの関係というよりは家族だと考えると理解しやすい。SMエンターテイメントの所属芸能人は『SMタウン』という名前で、YGエンターテイメントの所属芸能人は『YGファミリー』という名前で共同体を形成している。所属事務所自体が1つの家族と同じで、親のような存在である社長に背くことはできない」と韓国の所属事務所と歌手間の契約の雰囲気を説明した。

古家氏は引き続き「普通(日本人たちは)訴訟をする前に対話で解決すれば良いと考えられがちだが『君たちの背中をみんな見ている』として父の役割をする社長に所属アーティストらは『分かりました』という返事しかできない。とりあえず訴訟を起こしてみるのも、対話できる方法がそれしかないためだ」と東方神起の訴訟事態に対する見解を出した。

韓国芸能界の利益分配問題に対しても日本の関係者たちは理解できないという立場を出した。アジア著作協会の山田会長は「韓国歌手に1ヶ月分の印税を持ってきたら、彼は『これは何年分なのか？』とびっくりしたことがある」と韓国芸能界の著作権還元システムはあきれるほどとんでもない水準だと暴露した。

また、韓国芸能人に対して日本レコード会社の芸能関係者は「韓国芸能人はみんなお金、お金とそのことしか言わない」と非難した。この関係者は「韓国ではお金の問題で荒んでいるから、日本に来ても契約やお金の問題に敏感な反応を見せる」と指摘した。

一方、週刊文春は「結果的に韓国芸能人が海外進出をする理由は、国内市場ではそれで暮らすことができないためだ。韓国はまともなCDショップを探すのが難しいほどCD・レコード市場が縮小している上に、違法ダウンロードが横行し、印税は不透明だ」と韓国芸能人が日本市場に進出する理由について鋭く指摘した。

この週刊誌は「TV歌謡プログラムが与えるほど書面ファンたちが入れる場合があるので*1、単独コンサートを開いてもチケットがなかなか売れない。『日本で韓国の10倍は稼いでいる』と知られているカラを『お金のために裏切った』と追い込むのはちょっとかわいそうなことだ」とカラ騒動に対して苦言を出した。

このような話が日本芸能専門家全体の韓流アーティストに対する見解に拡大するには明らかに不足した部分がある。だが、日本内部で韓流スターに対してこのような否定的な見解が出てきている渦中に東方神起に続きカラ騒動まで勃発したことで「第2の韓流」と呼ばれるガールズグループの日本市場進出は暗雲が立ちこめる雰囲気となった。

カラ騒動は現在「すでに契約されたスケジュールに関しては遂行することにした」というカラ3人(ハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨン)とDSPメディアの合意の下に、日本ドラマ「ウラカラ」撮影などを進行する予定だ。だが、紛争の根源である収益分配の透明性とDSP経営陣の退陣問題などに対しては依然として火種がくすぶった状態で、いつカラ騒動第2ラウンドが始まってもおかしくない。

東方神起に続きカラまで新しい成長動力として政府でも注目している韓国芸能事業は有形無形の被害に苦しんでいるのだ。

http://www.mydaily.co.kr/news/read.html?newsid=201102011012561135

*1:※うまく翻訳できなかったため、翻訳サイトの翻訳文をそのまま掲載